顎変形症の手術で仕事を休む期間は？休職届・傷病手当金の活用法

顎変形症の手術で仕事を休む期間は、一般的に2週間〜1ヶ月が目安です。職種や術式により異なりますが、傷病手当金や有給休暇を活用することで経済的負担を軽減できます。計画的な休職準備が早期復帰の鍵となります。

顎変形症（がくへんけいしょう）の手術を受ける際、社会人にとって最も気がかりなのが「仕事をどれくらい休む必要があるのか」という点です。手術の規模や術式、そして患者様ご自身の回復力によって個人差はありますが、一般的な休職期間の目安は2週間から1ヶ月程度とされています。

顎変形症の手術は全身麻酔下で行われ、骨を切る（骨切り術）という身体的負担を伴うため、術後は十分な安静と回復期間が必要です。特に術後数日間は腫れや痛みがピークに達し、食事も流動食から徐々に段階を上げていくことになります。そのため、体力が元の状態に戻るまでには一定の時間を要します。

※上記は一般的な目安であり、実際の休職期間は主治医との相談の上で決定します。

当院（ミライズ顎変形症クリニック）では、患者様のライフスタイルや職業に応じた治療計画を提案し、可能な限り早期の社会復帰をサポートしています。

仕事への復帰時期は、従事している職種や働き方によって大きく異なります。身体的な負担だけでなく、会話の必要性や見た目の腫れなども考慮して復帰時期を見極めることが重要です。

デスクワーク・事務職の場合

パソコン作業が中心で、電話応対や対面での接客が少ない職種であれば、術後2週間程度での復帰が可能なケースが多いです。ただし、通勤ラッシュ時の体力消耗や、長時間の座位による疲労には注意が必要です。可能であれば、復帰直後は時短勤務やテレワークを活用することをお勧めします。

営業職・接客業の場合

人と対面で話す機会が多い職種では、顔の腫れや発音のしづらさが業務に影響を与える可能性があります。術後の腫れは2週間程度で目立たなくなってきますが、完全に引くまでには数ヶ月を要することもあります。また、顎間固定（上下の歯をゴムなどで固定する処置）を行っている期間は発音が不明瞭になりやすいため、術後3週間〜1ヶ月程度の休職を見込むのが安全です。

肉体労働・立ち仕事の場合

重いものを運んだり、長時間立ちっぱなしであったりする職種では、体力の回復が最優先となります。術後は食事が制限されるため、一時的に体重や体力が低下することが一般的です。無理をして早期に復帰すると、めまいや立ちくらみなどのリスクがあるため、術後1ヶ月程度はしっかりと休養を取ることが推奨されます。

顎変形症の手術に向けて休職を取得する場合、勤務先への早めの報告と手続きが不可欠です。業務の引き継ぎや人員配置の調整をスムーズに行うためにも、計画的な行動が求められます。

提出のタイミング

休職の意思表示は、手術の2〜3ヶ月前には直属の上司に伝えるのが理想的です。正式な休職届の提出時期は企業の就業規則によって異なりますが、一般的には休職開始の1ヶ月前までには提出を求められることが多いです。事前に人事部や総務部に規定を確認しておきましょう。

休職届に記載すべき項目

休職届のフォーマットは企業によって指定されている場合がほとんどですが、一般的に以下の項目を記載します。

• 休職の理由: 「顎変形症の手術および療養のため」と記載します。
• 休職期間: 主治医と相談した上で、余裕を持った期間（例：令和X年X月X日〜令和X年X月X日）を記入します。
• 添付書類: 多くの企業では、医師の「診断書」の提出が求められます。

診断書には、病名（顎変形症、下顎前突症、上顎前突症など）、手術予定日、必要な療養期間が記載されます。当院では、患者様のご希望に合わせて適切な診断書を発行しておりますので、お気軽にご相談ください。

長期間仕事を休むことによる収入減少の不安を軽減するための公的な制度が「傷病手当金」です。顎変形症の手術は健康保険の適用となる場合が多く、その療養のために仕事を休み、給与が支払われない期間については、傷病手当金の支給対象となります。

傷病手当金の支給条件

以下の4つの条件をすべて満たす場合に支給されます。

1. 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること（顎変形症の手術はこれに該当します）
2. 仕事に就くことができない状態であること（医師の証明が必要です）
3. 連続する3日間を含み、4日以上仕事に就けなかったこと（待期期間）
4. 休業した期間について給与の支払いがないこと（給与が一部支払われている場合は、傷病手当金との差額が支給されます）

支給される金額の目安

傷病手当金の1日あたりの支給額は、おおよそ以下の計算式で算出されます。

（支給開始日以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額）÷ 30日 × (2/3)

大まかに言えば、普段の給与（額面）の約3分の2が支給されるイメージです。これにより、休職中の生活費の不安を大きく軽減することができます。

傷病手当金を受給するためには、適切な手順で申請を行う必要があります。申請が遅れると支給も遅れてしまうため、事前に流れを把握しておきましょう。

申請の基本的な流れ

1. 申請書の入手: 加入している健康保険組合（協会けんぽ、組合健保など）のウェブサイトから「傷病手当金支給申請書」をダウンロードするか、勤務先の人事・総務担当者から受け取ります。
2. 事業主の証明: 申請書の一部には、勤務先（事業主）に記入してもらう欄（休業期間や給与の支払い状況など）があります。
3. 医師の証明: 申請書には、担当医師に記入してもらう「療養担当者記入用」の欄があります。術後の退院時や術後健診の際に、クリニックに記入を依頼します。
4. 提出: すべての欄が記入された申請書を、勤務先経由または直接、健康保険組合に提出します。

注意点

• 事後申請が基本: 傷病手当金は「休業した実績」に対して支給されるため、休職期間が終了した後、または1ヶ月ごとに区切って申請するのが一般的です。
• 医師の証明期間: 医師が証明できるのは、実際に診察を行った期間のみです。未来の期間についての証明はできません。

顎変形症の手術（外科的矯正治療）は、一定の条件を満たすことで健康保険が適用されます。しかし、手術費用や入院費用は高額になるため、「高額療養費制度」を併用することが強く推奨されます。

高額療養費制度とは、同一月（1日から月末まで）にかかった医療費の自己負担額が、年齢や所得に応じて定められた「自己負担限度額」を超えた場合、その超えた金額が払い戻される制度です。

限度額適用認定証の事前準備

手術前にご加入の健康保険組合に申請し、「限度額適用認定証」を取得しておくことをお勧めします。これを医療機関の窓口で提示することで、退院時の支払いを自己負担限度額までにとどめることができ、一時的な大きな出費を防ぐことができます。

傷病手当金による収入の補填と、高額療養費制度による支出の抑制を組み合わせることで、経済的な不安を最小限に抑えて治療に専念することが可能です。費用の詳細については、治療費用（保険適用）のページもご参照ください。

近年、多くの企業で導入されているテレワーク（在宅勤務）は、顎変形症手術後の早期復帰において非常に有効な手段です。

テレワークのメリット

• 通勤の負担がない: 術後の体力低下時に、満員電車での通勤や長時間の移動を避けることができます。
• 見た目を気にしなくてよい: 顔の腫れが残っている時期でも、カメラをオフにするなどの工夫で、周囲の目を気にせず業務に集中できます。
• 食事の管理がしやすい: 術後は流動食や柔らかい食事が中心となりますが、自宅であれば食事の準備や摂取が容易です。

復帰に向けたステップ

1. 術後2週間: 体調を見ながら、短時間のテレワークから開始する。
2. 術後3週間: フルタイムのテレワークに移行する。
3. 術後1ヶ月: 週に数回の出社を組み合わせ、徐々に通常の勤務形態に戻していく。

勤務先と相談し、ご自身の体調に合わせた柔軟な働き方を取り入れることで、無理なく仕事に復帰することができます。

顎変形症の手術と仕事の休職に関して、患者様からよく寄せられるご質問にお答えします。

Q1. 手術のために有給休暇をすべて使い切ってしまわないか心配です。 A1. 有給休暇と傷病手当金を組み合わせて活用される方が多いです。例えば、最初の数日間を有給休暇とし、その後を傷病手当金の対象とするなど、勤務先の人事担当者と相談して最適な方法をご検討ください。

Q2. 術後、いつから普通に会話ができるようになりますか？ A2. 術式や顎間固定の有無によりますが、術後1〜2週間は発音がしづらい状態が続きます。顎間固定が解除されれば徐々に改善しますが、長時間の会話や大きな声を出す業務は、術後1ヶ月程度は控えることをお勧めします。

Q3. 診断書はいつもらえますか？ A3. 勤務先へ提出するための休職用の診断書は、手術日が決定した段階で発行可能です。傷病手当金申請書への医師の記入は、休業期間が経過した後の診察時（退院後など）に行います。ご不明な点はよくあるご質問もご覧いただくか、スタッフまでお尋ねください。

顎変形症の手術に伴う休職は、社会人にとって大きな決断です。しかし、休職期間の目安を把握し、休職届の提出や傷病手当金・高額療養費制度の申請を計画的に進めることで、経済的・精神的な不安を大きく軽減することができます。

ミライズ顎変形症クリニックでは、サージェリーファースト（術前矯正を省略または短縮し、早期に手術を行うアプローチ）など、患者様の負担を軽減する治療法も提案しております。

「仕事への影響が心配で手術に踏み切れない」「自分の場合はどれくらい休む必要があるのか知りたい」という方は、ぜひ一度、当院の初診相談にお越しください。顎変形症に関する初診相談は5,500円（税込・予約制）にて行っております。

専門医があなたの症状やライフスタイルに合わせた最適な治療計画をご提案いたします。ご予約はLINEからも承っておりますので、お気軽にご相談ください。

---

【自由診療に関する明記】

• 治療内容: 顎変形症の治療は、症状により保険診療または自由診療となります。自由診療の場合、術前・術後矯正治療および顎骨切り手術を行います。
• 費用: 自由診療の場合、総額で約2,000,000円〜3,500,000円（税込）程度となります。（※症状や術式により異なります）
• リスク・副作用: 全身麻酔によるリスク、術後の腫れ、痛み、出血、感染、神経麻痺（知覚異常）、後戻り、噛み合わせの不具合などが生じる可能性があります。
• 治療期間: 術前矯正（約6ヶ月〜1年）、手術・入院（数日〜2週間）、術後矯正（約6ヶ月〜1年）を含め、全体で1年〜2年半程度を要します。

※上記は一般的な目安であり、患者様の状態により異なります。詳細な治療計画やリスクについては、診察時に医師より十分にご説明いたします。

---

監修者情報 富田 大介（ミライズ顎変形症クリニック 統括院長） 日本顎変形症学会認定医・矯正歯科