FAQ
顎変形症は保険適用になりますか？条件を教えてください
顎変形症に対する外科矯正は、診断、治療計画、医療機関の体制などの条件を満たす場合に保険診療となることがあります。診断名だけで一律に決まるものではありません。初診・検査の結果を踏まえ、適用の可否、保険・自費の扱い、費用条件を個別にご説明します。
保険・費用を確認する順序
まず、症状、骨格と咬合の状態、治療歴、相談の目的を確認します。必要に応じて画像検査や連携医療機関での診療を含め、外科矯正を検討するかを判断します。
その後、治療内容と診療体制を踏まえ、保険診療・自由診療の取扱い、費用条件、通院・入院の見通し、主なリスクをご説明します。
高額療養費制度について
保険診療として行う医療のうち、制度の対象となる費用では高額療養費制度を利用できる場合があります。対象範囲、自己負担上限、手続きの要否は、加入する保険者、受診月、所得区分などで異なります。診療内容の説明とあわせて、保険者の案内もご確認ください。
Surgery First・Early Surgeryとの関係
術前矯正の進め方が異なる治療は、骨格・咬合・全身状態と治療計画を踏まえて検討します。保険・自費の扱いを事前に一律には判断せず、適応、費用、治療期間、主なリスクを診察・精密検査後にご説明します。
この記事の執筆者
富田 大介（とみた だいすけ）
ミライズウェルメディカルグループ 代表・統括院長 / 矯正歯科医
昭和大学歯学部卒業。東京医科歯科大学大学院（現・東京科学大学）咬合機能矯正学分野修了。ミライズウェルメディカルグループ代表・統括院長として外科矯正の矯正歯科側治療計画を専門とし、Surgery First・Early Surgeryの豊富な臨床経験を有する。東京科学大学（旧東京医科歯科大学）でデジタル矯正歯科学の教育にも携わる。口腔外科専門医との23年間に及ぶ連携歴に基づく精密な治療計画の立案と、デジタルワークフローシステムの構築を主導。
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